歯科クリニックで行われる基本歯周治療は、一般的に保険が適用されるケースがほとんどです。
しかし、歯周病治療だからといって、必ずしもすべてが保険診療になるとは限りません。
場合によっては、自由診療という扱いになることもあります。
今回は、歯周病治療が自由診療になるケースを中心に解説します。
歯周病治療が自由診療になるケース
歯周病治療は歯周病治療でも、見た目の回復を目的とした治療については、原則自由診療になります。
例えば、歯茎が下がった部分を移植などで元に戻す根面被覆術については、審美目的とみなされ原則保険が適用されません。
また歯周病治療後の審美的な改善として、ホワイトニングを受ける場合も自由診療になります。
さらに、特定の再生療法や最新技術についても、保険適用外となることがほとんどです。
一部の再生材料(リグロスなど)を除き、失われた骨や組織を再生させる最新の薬剤や処置は保険が効かない場合があります。
その他、最新の光殺菌治療(ブルーラジカル)や特定のレーザーを用いた除菌処置は、自由診療になるケースが多いです。
ちなみに、疾患としての歯周病の診断がない状態での定期検診や、より徹底したクリーニング(PMTC)なども保険が適用されません。
歯周病治療の費用を抑えるためのポイント
歯周病治療の費用を抑えるためには、まず歯周病を発症させないことが大切です。
毎日の丁寧なブラッシングにより、プラークや歯石を徹底的に除去します。
また余りにも治療費が高額になる場合は、分割払いが可能なデンタルローンを導入している歯科クリニックもあります。
デンタルローンは歯科治療専用のローン商品で、活用できれば自由診療の費用を大幅に減らせます。
さらに、後々自由診療にかかった費用を返還してもらうためには、医療費控除の活用が便利です。
医療費控除は、治療目的の自由診療であれば、年間10万円(所得により異なる)を超えた場合に所得控除の対象となります。
ちなみに、経済的な理由で受診が困難な場合、一部の医療機関で実施されている減免制度を利用できる可能性もあります。
この記事のおさらい
今回の記事のポイントは以下になります。
・歯周病治療でも見た目の回復を目的とした治療については、原則自由診療になる
・特定の再生療法や最新技術についても、保険適用外となることがほとんど
・疾患としての歯周病の診断がない状態での定期検診にも保険は適用されない
・歯周病治療の費用を抑えるには、まず歯周病を発症しないことが大切
以上のポイントはしっかりと押さえておきましょう!
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